OPENING TO THE PUBLIC ゼロホームの公開ゼロホームの公開

コンセプトは公開です。

ゼロホームは『品質主義』。支えているのは『公開』です。
「ゼロホームの100年住宅」にとって大切なのが、『公開』施策。設計上の性能が素晴らしくても、施工が正確に行われていなければ、意味がありません。ゼロホームでは、「お客様アンケート」、「クレーム記録」、「雨漏り事例の軒数」まで公開し、お客様が安心してお取引していただけるよう様々な情報をオープンにしています。

ゼロホームは品質主義

ゼロホームは2002年10月より、『公開』を建築コンセプトに掲げています。
ゼロホームは厳しい視線を持つユーザーに対し、『公開』というコンセプトで建築の過程を明確にする施策を早くから採り入れています。建築業者自らが適切な情報を開示し、消費者の皆様に広く建築知識を持っていただくことこそが、これから家を建てようとされる方や購入を予定されている方、建築後や購入後に不安を感じておられる方によりよい暮らしを実現していただくための必要不可欠な条件であると考えるからです。ゼロホームの『公開』の前では建築工程は明白であり、関係者であれば誰もが建築詳細を確認できます。また、建築内容を理解していただくための様々なツールを用意し、どのようなチェックがなされても納得のいく家づくりを目指しています。そして、お客様からのクレームの記録についても社内のデータをそのままHP上に掲載し、お引渡し後のメンテナンス状況をご確認いただいております。

ゼロホームが掲げる 「公開」を
お確かめいただき、どうぞ安心して
ゼロホームをお選びください。

  • アンケートの
    公開

  • ゼロホームを通じて、ゼロホームの100年住宅を購入したり、ゼロホームの100年住宅仕様にて請負をご依頼いただいたすべてのお客様に、「お客様満足度アンケート」を送付し、住み心地や接客の感想といったご意見を伺っています。ご返信いただきましたアンケートは、個人情報を伏せて、当社ホームページで原紙のまま公開する他、満足度の集計結果も掲載しています。

  • クレームの
    公開

  • アンケートに加え、お客様から連絡のあったクレームの記録やメンテナンスの情報もあえてオープンにしています。「負」の声も含めてすべて大切な「財産」とし、施工上の問題におけるクレームに対し、常に真摯に向き合うため、クレームの対応記録もすべてホームページ上で公開しています。

  • 雨漏りの
    公開

  • 新築住宅では、雨漏りは起こらないものと思われるかもしれませんが、実は意外に多く、全国的には約2割の軒数に発生するとも言われています。ゼロホームでは、不本意にも起こってしまった雨漏りの事例について、徹底した対応で雨漏り撲滅を目指し、検証記録も公開しています。これらのデータ公開は、お客様が正当にお住まいや住宅会社を選ぶための重要な要素であると考えております。

雨漏り撲滅のため、ゼロホームは厳しい検証と改善を行っています。

ゼロホームは、様々な場面で 「雨漏り(雨水の浸入)軒数のご報告 」をご紹介しています。また、不本意にも起こってしまった雨漏り事例について、その原因や改善対策を含む検証の記録もしっかりと報告しております。 ゼロホームでは、施工上の問題に対するクレームに対し、常に真摯に向き合い、厳しい検証と改善を重ねています。これらの事例に関するミーティングは、メンテナンス担当であるアフターメンテナンス課に加え、社長、工務部、企画宣伝室、工事課・上級技能者も参加して2週間に1度の頻度で実施しています。このクレーム改善ミーティングの実施により、トラブルの内容が重要なポイントを含んでいる場合にも、迅速に全関係部署に伝わり、明日のゼロホームの品質へと余すところなく受け継がれます。 なかでも雨漏り事例については、原因と対策が明確となるまで何十回と徹底した検証を行い、その記録を公表しています。これらの記録の公表は、雨漏りのない住宅づくりへのゼロホームの決意と責任の現れなのです。 ゼロホームが掲げる 「公開」をお確かめいただき、どうぞ安心してゼロホームをお選びください。

雨漏り軒数報告
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屋根・外壁・窓枠等からの建物内部への雨水の侵入・雨漏りを完全にシャットダウン!
2012年2月1日~2022年1月31日のお引渡し軒数(ゼロホームの100年住宅)

雨漏りカウント事例に対する検証記録

<カウント対象について>
弊社の雨漏り保証期間は10年間となっております。軒数のカウントは、お引渡し後10年を経過していない弊社標準施工による「ゼロホームの100年住宅」を対象としております。なお、当社施工責任外の原因のものを除きます。

ここでは、雨漏りの軒数としてカウントした事例の検証記録をご報告しています。
※「営繕課」は、2013年11月より「アフターメンテナンス課」に名称変更しています。

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